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家庭用蓄電池の補助金について解説していきます
こんにちは、株式会社Coolsのきよみです！
電気代の高騰や災害への備えとして、近年では「家庭用蓄電池」の導入が注目されています。
しかし、蓄電池は高額な商品のため、購入をためらっている方も多いのではないでしょうか？
そんな皆さんのため、国や自治体から様々な蓄電池の補助金制度が設けられています。
補助金を活用すれば、蓄電池をぐっとお得に導入することができます！
今回は、2024年最新版の蓄電池補助金について、分かりやすく解説していきます。
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エコキュートの補助金申請についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
蓄電池の基本知識
「蓄電池」とは？
蓄電池とは、電気を蓄える装置のことで、充電と使用を何度も繰り返し行える電池（二次電池）のことを言います。
太陽光発電などで発生した電気を蓄え、必要な時に使用することができます。
これにより、昼間に発電した余剰電力を夜間に利用することが可能になり、電力消費を削減することができます。
家庭用蓄電池は、太陽光発電システムとセットで使用されることが多く、自然エネルギーを効率的に利用できることで注目されています。
蓄電池の種類と家庭用に向いているもの
蓄電池には、主に以下の4種類があります。
- ・鉛蓄電池
- ・ ニッケル水素電池
- ・リチウムイオン電池
- ・NAS電池
順番にそれぞれの特徴やメリット・デメリットを説明します。
鉛蓄電池
鉛蓄電池は、最も歴史が古く、安価な蓄電池です。
自動車のバッテリーなどにも使用されています。
＜メリット＞
- ・安価で比較的入手しやすい
- ・信頼性が高い
- ・寿命が長くコストパフォーマンスに優れている
- ・災害時や停電時にもすぐに使えるので安心
＜デメリット＞
- ・エネルギーの密度が低い
- ・重量が重い
- ・鉛を使用していることで環境負荷が高い
- ・繰り返し使用すると充電の容量が低下する
ニッケル水素電池
ニッケル水素電池は、鉛蓄電池よりもエネルギー密度が高く、軽量です。
ノートパソコンや携帯電話などのバッテリーにも使用されています。
＜メリット＞
- ・鉛蓄電池よりも充電容量が大きい
- ・繰り返し使用しても充電容量が低下しない
- ・軽量なため持ち運びがしやすい
- ・環境負荷が低い
＜デメリット＞
- ・鉛蓄電池よりも価格が高い
- ・寿命が短い
- ・過充電・過放電に弱い
リチウムイオン電池
リチウムイオン電池は、エネルギー密度が高く、軽量で長寿命です。
＜メリット＞
- ・ニッケル水素電池よりも充電容量が大きい
- ・軽量
- ・寿命が長い
- ・充電・放電効率が高い
- ・繰り返し使用しても充電容量が低下しない
＜デメリット＞
- ・4つの中で最も高価
- ・衝撃や熱に弱い
- ・寿命を超えると廃棄が必要になる
NAS電池
NAS電池は、リチウムイオン電池よりも安全性が高く、長寿命です。
大規模な電力貯蔵システムなどに使用されています。
＜メリット＞
- ・リチウムイオン電池よりも安全性が高い
- ・寿命が長い
- ・災害時にも安心して使える
- ・環境負荷が低い
＜デメリット＞
- ・リチウムイオン電池よりも高価
- ・エネルギー密度が低い
- ・まだ開発段階で、あまり普及していない
この中で家庭用蓄電池として一般家庭に適しているのは「リチウムイオン電池」です。
コンパクトなサイズながら多くの電気エネルギーが蓄えられるため、効率的に蓄電できる点が理由とされています。
蓄電池の導入メリットとデメリット
蓄電池を導入するメリットは以下の3つです！
- ・災害などで停電が起こった際に、バックアップ電源として使える
- ・太陽光発電と組み合わせることで効率的に電気代を節約できる
- ・環境負荷を低減できる
※出典：TEPCO│公式サイト
しかし、初期導入コストが高いことや、寿命には限りがあるため定期的なメンテナンスが必要になるというデメリットもあります。
そこで、次項で説明する補助金を活用して、初期費用を安く抑えることが重要になります！
蓄電池補助金を活用しよう
蓄電池補助金とは？
蓄電池補助金は、家庭や企業が蓄電池を導入する際に受けられる経済的支援制度です。
初期費用を軽減し、多くの人々が蓄電池を導入しやすくすることを目的としています。
日本政府や自治体、例えば東京では「クール・ネット東京」などが提供する補助金を活用して、蓄電池導入にかかる費用を最小限に抑えることができます。
ただし、補助金については先着順となるため、予算上限に達した時点で給付が受け取れなくなります。
予算の消化状況は各支援事業や自治体の公式サイトなどから確認できますので、ご検討中の方は、お早めに行動されることをオススメします。
国が支援する代表的な補助金3つをご紹介
政府が推進する蓄電池の補助金で、代表的なものは以下の3つです。
- ・子育てエコホーム支援事業
- ・DR補助金
- ・DER補助金
一つずつ順番に見ていきましょう。
「子育てエコホーム支援事業」
子育てエコホーム支援事業は、政府が進める「住宅省エネ2024キャンペーン」に参加する事業の一つで、子育て世帯・若者夫婦世帯を対象とした、エコで経済的な家庭環境への省エネ投資を支援する補助事業です。
- ・補助金額：64,000円／戸
- ・申請期間：2024年3月29日～予算上限に達するまで（※遅くとも2024年12月31日まで）
- ・公式サイト：子育てエコホーム支援事業
「DR補助金」
DR補助金とは、電力需要のピーク時に蓄電池を活用して電力供給の調整を行うDR（デマンドレスポンス）の推進に貢献した家庭に対して、国から補助金を支給する制度です。
※デマンド・リスポンス、ディマンド・リスポンスなど機関により呼称が異なる場合がございます。
- ・補助金額：最大60万円／戸
- ・申請期間: 2024年4月10日～2024年12月6日
- ・公式サイト：一般社団法人 環境共創イニシアチブ
「DER補助金」
DER補助金とは、太陽光などの再生可能エネルギーを活用して、電力供給の安定化に貢献した家庭や事業者に対して、国から補助金を支給する制度です。
よく「DR補助金」と「DER補助金」の違いが分からなくなる方がいらっしゃいますが、補助内容はあまり変わらないですが、支援の目的が異なります。
- ・補助金額：最大60万円／戸（※蓄電池の容量により補助金額が変わります。）
- ・申請期間：2024年の情報はまだ公表されていません。
- ・公式サイト：一般社団法人 環境共創イニシアチブ
補助金を受けるための条件とは？
補助金を受けるためには、一定の条件を満たす必要があります。
補助金申請の条件（一例）
- ・補助対象となる蓄電池の性能基準を満たしている
- ・自治体に申請する場合、設置場所が補助金対象地域内である
- ・申請書類の提出期限を守ることなどが条件になります。
申請先によって条件は異なるため、出来れば導入前の段階から要件を確認するようにしましょう。
蓄電池の導入の際には初期費用の負担が大きいため、補助金を活用して少しでもコストを削減するのが賢明です。
補助金申請の流れと必要書類
国に補助金を申請する場合は、個人では手続きが行えないため、専門の業者に代行してもらう必要があります。
自治体や補助金の内容によって、併用できるかなどの条件も異なりますので、予め確認を行ったうえで手続きを進めるようにしましょう。
申請手順の手順
- 1．お住まいの補助金制度や対象となる蓄電池を選ぶ。
- 2．補助金の申請先を調べる（例：国の支援金はSIIという団体が窓口です）
- 3．申請書類を準備し、必要事項を記入して提出する。
（購入証明書や性能証明書などの書類が必要になる場合があります。）
申請書類が受理されると、審査が行われ、補助金の支給が決定されます。
家庭用蓄電池の補助金制度について解説しました
ご参考になりましたか？
蓄電池は家庭用エネルギーの貯蔵装置として非常に便利です。
補助金を賢く活用することで、初期費用を抑えながら長期的な光熱費削減が期待できます。
今後将来的には、エネルギー自給率の向上や再生可能エネルギーの利用拡大が見込まれていて、さらに普及が進むことが期待されます。
補助金予算には限りがあるので、申請が可能な今のうちに、蓄電池の導入について一度検討してみてはいかがでしょうか。
蓄電池をはじめ、太陽光パネルやエコキュートのことなど、オール電化設備に関することは専門店の株式会社Coolsまで、お気軽にご相談ください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
今後も日々の暮らしに役立つ情報を発信していきます！
次回の投稿もお楽しみに！
